FUTURE FROM BENEATH

未来を、地下水で。

断水しても、水は止められない。敷地内の地下水を飲料水にして、平時は通常の給水に、災害時は第二の水源に。掘削も設備も維持管理も当社の負担で行います。

導入できるか診断する導入できる条件を見る

INITIAL COST

無料

調査・掘削・設備・設置・維持管理まで、すべて当社の負担

IF NO WATER

請求なし

水が出なければ撤退。調査工事の費用も原状復旧も当社の負担

WATER QUALITY

51項目

水道法の水質基準を、契約期間中ずっと保証

LEAD TIME

9ヶ月

ご相談から給水開始まで(最短)

初期費用は、無料です。

現地調査も、井戸の掘削も、浄水設備も、設置工事も、その後の維持管理も、すべて当社が負担します。設備の所有権も当社にあるので、減価償却費も固定資産税も、導入企業の財務諸表には乗りません。

ONLY HERE

掘って出なくても、請求いたしません。

水質・水量が基準に届かなければ撤退し、水源調査工事の費用は請求いたしません。土地の原状復旧も当社の負担で行います。「掘ったのに出なくて、費用だけ払って穴が残る」ことは起こりません。

災害時の水源

地域への給水

設備投資ゼロ

水道コスト

ただし、どの施設でも導入できるわけではありません。

無料でお使いいただくには、次の4つを満たしていただく必要があります。満たさない場合は、その旨を正直にお伝えします。

01

上水道の使用量

一定以上あること。最低取引水量が設定されます

02

設置スペース

井戸と浄水設備を置ける敷地。駐車場の一角などで足ります

03

事業の継続性

10〜18年の契約に耐えうること

04

管理の体制

専用水道として水道技術管理者を選任し、毎日の検査を行えること

導入できるか診断する(無料)

上水道の使用量と受水槽の状況をお知らせいただければ、こちらで判定します。ご相談の段階で費用は発生しません。

RESILIENCE

非常用電源だけでは、事業は続けられません。

BCPで真っ先に電源を手当てするのは正しい判断です。ただし水は、電気より桁違いに復旧が遅れます。

阪神・淡路大震災/東日本大震災(復旧率90%まで)電気約1週間水道約4週間令和6年 能登半島地震(ほぼ解消まで)停電約1ヶ月(最大約4万戸)断水約5ヶ月最大約11万戸。出典:資料の復旧推移/北陸電力送配電・経済産業省・日本経済新聞

水が来なければ、透析も手術も厨房も止まります。止められない施設ほど、敷地内に第二の水源が要ります。

COMMUNITY

その水源は、地域にも開くことができます。

自社のBCPで終わらせず、周辺住民の給水拠点にできます。

01

施設のBCP

まず自施設の飲料水・衛生用水・医療用水を確保します。

02

周辺住民への給水

断水した地域の住民に、敷地内から給水できます。

03

自治体との災害協定

給水拠点として、自治体と災害時応援協定を結ぶ土台になります。

SYSTEM

水道をやめるのではなく、第二の水源を持つ。

いちばん多い誤解を先に解きます。水道は解約しません。

不透水層を2〜3層掘り下げた深井戸(深さ約100m)から揚水するため、地表の汚染の影響を受けにくく、河川水や浅井戸よりきれいな水を取水できます。水温は年間を通じて安定しています。

除鉄・除マンガンろ過、活性炭ろ過、高精度膜ろ過(MF/UF/RO膜)、軟水器を通して飲料水にします。塩素消毒では死滅しないクリプトスポリジウムやウイルスも除去します。

井戸側に異常が出れば自動で水道に切り替わります。水源が2つあることそのものが、断水対策です。

SYSTEM / 井水と水道水の二元給水

水道水

解約しません。使用水量の50〜10%

敷地内の深井戸

不透水層の2〜3層下・約100m

浄水処理設備

除鉄・除マンガン/活性炭/膜ろ過/軟水器

24時間の遠隔監視

濁度・pH・残留塩素・稼働状況

切替バルブ

異常時は水道が自動でバックアップ

受水槽

井水は使用水量の50〜90%

施設へ

飲料水・雑用水

水道

水道水

解約しません。使用水量の50〜10%

01

敷地内の深井戸

不透水層の2〜3層下・約100m

02

浄水処理設備

除鉄・除マンガン/活性炭/膜ろ過/軟水器

03

24時間の遠隔監視

濁度・pH・残留塩素・稼働状況

04

切替バルブ

異常時は水道が自動でバックアップ

05

受水槽

井水は使用水量の50〜90%

06

施設へ

飲料水・雑用水

平時は井水と水道水の両方が受水槽に入ります。浄水設備に異常が出たときは、水道水が自動でバックアップします。

FINANCE

設備を買わずに、敷地内へ水源を持つ。

BCPと地域貢献を理解いただいたうえで、財務の話をします。費用の負担はすでにご説明したとおりですが、会計上どう扱われるかは別の論点です。

項目当社側導入企業側
設備の所有権当社が所有
減価償却費・固定資産税計上されない
会計上の扱い当社の資産水の購入契約として処理
稟議設備投資の稟議が不要

設備の所有権が当社にあるため、導入企業の財務諸表に設備が乗りません。設備投資の稟議ではなく、水の購入契約として処理できます。

COST

BCPのための水源が、平時の水道コストも抑える。

順番としては最後の便益です。ここを入口にすると、条件の合わない導入になります。

基本料金は残ります

水道は解約しないため、水道の基本料金は従来どおり発生します。

従量分の50〜90%を置換

使用水量のうち、井水で置き換えられる分だけ水道の従量料金が減ります。

地下水も従量制

井水は浄水単価による従量料金です。使った分だけのお支払いになります。

契約期間は10〜18年です。

PROCESS

給水開始まで、最短9ヶ月。

仮契約で調査と掘削まで行い、水質・水量を確認してから本契約に進みます。着工は契約後です。

12345678910経過(ヶ月)契約準備・契約仮契約 → 本契約作業準備期間井戸掘削工事井戸原水の水質検査39項目役所協議・申請申請1.5ヶ月/専用水道許可浄水システム設計実施設計浄水システム設置工事基礎・装置・配管・外構試運転・調整浄水・排水の水質検査51項目役所使用前検査検査合格給水開始工程2〜4(掘削・原水の水質検査)までは仮契約で実施します。ここで水質・水量が確保できなければ撤退し、要した費用は請求いたしません。

地質や行政手続きの状況により延びる場合があります。動き出さない限り、9ヶ月は始まりません。

OPERATION

導入後の水質と設備を、継続して管理する。

長期の契約になるので、だれが何を続けるのかを先に示します。

当社が行うこと

水道法51項目の水質基準を契約期間中保証

24時間の遠隔監視(濁度・pH・残留塩素・稼働状況)

浄水設備の維持管理・消耗品の交換

異常時の現地対応

賠償責任保険200億円を付保

諸官庁への許認可手続きの代行

導入企業に行っていただくこと

専用水道としての届出(設置者は導入企業になります)

水道技術管理者の選任

毎日の検査(色・濁り・残留塩素)

設置スペースの提供

RESULTS

全国66地点で、いま動いています。

北海道から九州まで、病院・自治体・空港・大学・商業施設・工場で稼働しています。

三重鈴鹿回生病院/三重大学

京都京都駅ビル開発/イオンモールKYOTO

大阪大阪大学医学部・同附属病院/大阪市立総合医療センター/大阪鉄道病院/大阪刑務所/伊丹空港/天王寺ミオ

兵庫神戸大学医学部附属病院/淡路夢舞台/宝塚ホテル/藤本食品

和歌山和歌山ターミナルビル

岡山岡山大学病院

広島竹原市

徳島阿南市簡易水道

福岡福岡空港

佐賀佐賀大学医学部附属病院

大分東芝大分工場/大分刑務所

宮崎宮崎大学医学部附属病院

鹿児島ナンチク本社工場

丸の中の数字は稼働中の地点数
422311354421192264111111211

令和7年4月現在/全国66地点

北海道KKR札幌医療センター/ホテルサンルートニューサッポロ/アスティ45/ガトーキングダムサッポロ

青森八戸市立市民病院/青森市民病院

福島小名浜オーシャンホテル&ゴルフクラブ/あすか製薬いわき工場

茨城筑波大学附属病院/土浦協同病院/水戸赤十字病院

群馬けやきウォーク前橋

埼玉ピオニウォーク東松山

千葉千葉センシティ/かずさアカデミアパーク/君津中央病院

東京椿山荘/東京大学医科学研究所/京王プラザホテル/東京ガーデンテラス/KKR立川病院

神奈川モザイクモール港北/ノースポートモール/福井記念病院/東京工業大学

新潟長岡赤十字病院/アピタ長岡店/長岡技術科学大学/長岡中央綜合病院

長野北信総合病院/富士通長野工場

石川金沢フォーラス

福井福井県立病院

愛知協立総合病院/南生協病院/豊田市駅東開発/金城学院大学/アズパーク/公立陶生病院/安城更生病院/豊田厚生病院/海南病院

施設ごとの年間供給量は4万〜54万立方メートルの幅があります。以下は稼働中の導入先です(令和7年4月現在)。

株式会社 豊は、この地下水飲料化システムの代理店として、導入のご相談から運用開始後の窓口までを担当します。調査・設計・施工・運用は、上場企業のシステムと体制を用いて行います。

会社概要を見る

さらに詳しく。

ABOUT

地下水飲料化とは


深井戸の掘り方、浄水処理の中身、水道との二元給水の仕組みを詳しく説明します。

REQUIREMENTS

導入できる条件


上水道の使用量・設置スペース・事業の継続性・管理の体制。4つの条件を開示しています。

PROCESS

導入の流れ


仮契約から給水開始まで、最短9ヶ月の全工程。どこで撤退の判断をするかも含めて示します。

SUPPORT

導入後のサービス


水道法51項目の保証、24時間の遠隔監視、維持管理、異常時の対応についてまとめています。

SYSTEM

事業者とシステム


誰が掘り、誰が管理するのか。浄水処理の中身と、当社の役割を示します。

MESSAGE

代表の想い


なぜ料金の話から入らないのか。断る理由の3つと、掘ってみるまで分からないということ。

FAQ

導入検討時に、よくいただく質問。

Q井戸水だけになるのですか

水道は解約しません。水道と地下水の二元給水になります。井戸側に異常が出れば自動で水道に切り替わります。

Q地下水が出なかった場合や、費用の負担はどうなりますか

初期費用は無料です。水質・水量が基準に届かなければ撤退し、水源調査工事の費用は請求いたしません。土地の原状復旧も当社の負担で行います。給水開始後は、使った水量に応じた従量料金のみをお支払いいただきます。水道の基本料金は従来どおり残ります。

Q契約期間はどのくらいですか

10〜18年です。長期の契約に耐えうる事業継続性が導入の条件になります。

Q導入企業側で必要な管理はありますか

専用水道として水道技術管理者を選任し、毎日の検査(色・濁り・残留塩素)を行っていただく必要があります。

質問の一覧を見る

CONTACT

まず、導入できる施設かを確認します。

「上水道の使用量」「設置スペース」「事業の継続性」「管理の体制」の4つを満たすかどうかを、水道の使用量からこちらで判定します。当てはまらない場合はその旨をお伝えします。

導入できるか診断する

ご相談の段階で費用は発生しません。