FACILITIES
水を止められない施設ほど、
地下水が効く。
病院・自治体・工場・商業施設・大学。業種ごとに、断水で何が止まり、地下水で何が手に入るのかをまとめました。初期費用は0円。導入できるかは、無料の診断で先に確かめられます。
LOCATIONS
全国で稼働中（令和7年4月現在）。病院・自治体・空港・大学・商業施設・工場で動いています。
ANNUAL SUPPLY
稼働中の施設1件あたりの年間供給量の幅。大量の水を使う施設ほど効きます。
WATER OUTAGE
令和6年能登半島地震で、断水の解消までにかかった期間。
業種を選んでください。
業種によって、断水で止まるものも、地下水で手に入るものも違います。ご自身の施設に近いものからお読みください。
OTHERS
その他の施設
上の5業種に当てはまらない施設でも、導入できることがあります。決め手は業種ではなく、水の使用量と敷地の条件です。全国66地点の稼働先には、空港や駅ビル、複合オフィス施設も含まれます。
導入できるか診断する→共通しているのは「水を止められない」こと。
地下水飲料化は、水をあまり使わない施設では成り立ちません。設備の費用を水の従量料金で回収するため、月に一定量以上の水を使っていることが前提です。
そのうえで効くのは、水が止まると事業そのものが止まる施設です。全国66地点の稼働先も、病院・自治体・空港・大学・商業施設・工場に集中しています。どの業種でも、手に入るものは2つです。断水したときにも動く水源と、置き換えた分だけ下がる水道代です。
水道局の水だけ
井戸水が50〜90%、水道水が50〜10%。水道の契約は残します
水道局の従量単価
置き換えた分は、水道局の従量単価より約1割安い単価
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水道水が自動でバックアップ。施設側の操作は要りません
受水槽の1杯ぶんで持ちこたえる
約100メートル下の地下水が、別の水源として残ります
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井戸も浄水設備も当社の資産。初期費用は0円
導入できるのは、4つの条件を満たす施設です。
業種よりも先に、この4つで決まります。満たさない場合は、その旨をはっきりお伝えします。
上水道の使用量が一定以上ある
使用量が少ないと、掘削と設備の費用を従量料金で回収できません。判定には過去1年の使用量の実績が要ります。
設置できる敷地がある
駐車場の一角など、数十平方メートルの平場が目安です。建物の中に設備を入れる必要はありません。
10〜18年の契約に耐えられる
設備は当社の資産として設置し、水の従量料金で長期に回収します。
管理の体制を組める
専用水道として水道技術管理者を選任し、毎日の検査（色・濁り・残留塩素）を施設側で行っていただきます。
FREE CHECK
あなたの施設は、
導入の条件を満たしているか。
業種が当てはまっても、使用量と敷地の条件で結果は変わります。検針票の数字をお送りいただければ、こちらで判定します。
- 診断の費用は0円
- 検針票の数字と受水槽の容量だけで判定できます（おおよそで可）
- 当てはまらない施設には、その旨をはっきりお伝えします
診断から給水開始まで。
契約の前に、掘って確かめます。水質と水量が基準に届かなければ、そこで撤退し、そこまでの費用は請求しません。
STEP 1
使用量と受水槽の状況を送る
過去1年の上水道の使用量、上下水道の従量単価、受水槽の容量と設置場所をフォームでお知らせください。導入できるかを判定します。
STEP 2
仮契約で、掘って確かめる
井戸の掘削と原水の水質検査（39項目）は仮契約の段階で行います。基準に届かなければ撤退し、費用は請求しません。
STEP 3
本契約から給水開始へ
専用水道の手続きは当社が代行します。契約準備から給水開始まで最短9ヶ月。工事は敷地の一角で行い、施設の営業は続けたまま進められます。
業種について、よくある質問。
Q自社の業種が上に載っていません
上の5業種に当てはまらない施設でも、水の使用量と敷地の条件から判定します。空港や駅ビルなどでも稼働しています。
Qどのくらいの使用量があれば対象になりますか
一定以上の使用量があることが条件です。最低限ご使用いただく量は、過去の上水道の使用実績をもとに決めます。稼働中の施設の年間供給量は、1件あたり4万〜54万立方メートルの幅です。
Q同じ業種の導入先を教えてもらえますか
導入先の名称は、供給事業者との取り決めにより公開していません。ご検討の段階で、近い規模・近い業種の事例を個別にご説明します。
Q掘って水が出なかったら、費用はかかりますか
かかりません。掘削と原水の水質検査は仮契約の段階で行い、基準に届かなければ撤退します。水源調査工事の費用は請求せず、土地の原状復旧も当社の負担です。
自社が当てはまるか、確認します。
水道の使用量と受水槽の状況をお知らせいただければ、こちらで判定します。当てはまらない場合は、その旨をはっきりお伝えします。
導入できるか診断するご相談の段階で費用は発生しません。