業種別のご案内

大量の水を使い、止められない施設ほど効きます。業種ごとに、何が止まるのかと導入実績をまとめました。

共通しているのは「水を止められない」こと。

地下水飲料化は、水をあまり使わない施設では成り立ちません。設備の費用を水の従量料金で回収するため、月に一定量以上の水を使っていることが前提です。

そのうえで効くのは、水が止まると事業そのものが止まる施設です。全国66地点の稼働先も、病院・自治体・空港・大学・商業施設・工場に集中しています。

66地点

全国で稼働中（令和7年4月現在）

4万〜54万m³

施設1件あたりの年間供給量の幅

約5ヶ月

令和6年能登半島地震で断水が解消するまで

病院・大学病院

透析・手術・滅菌・給食。水が止まれば診療が止まります。

自治体・公的施設

庁舎の機能と避難所の運営。断水した避難所は受け入れができません。

工場

生産ラインと洗浄工程。止まれば復旧後も納期に響きます。

商業施設・ホテル

客室・厨房・トイレ。営業の可否がそのまま水に懸かります。

大学・研究機関

実験と冷却。止められない実験がある施設ほど効きます。

その他の施設

上記に当てはまらない場合も、水の使用量から判定します。

自社が当てはまるか、確認します。

水道の使用量と受水槽の状況をお知らせいただければ、こちらで判定します。

ご相談の段階で費用は発生しません。