COST
水道コストの削減
上水道から地下水へ置き換えた分だけ、水道の従量料金が減ります。削減額は使用量と単価で決まります。
減るのは、水道の従量料金。
地下水に置き換えても、水道の契約は残します。したがって基本料金は従来どおり発生します。減るのは、置き換えた分の従量料金です。
水道の基本料金契約を残すため、従来どおり発生します。
水道の従量料金地下水に置き換えた分だけ減ります。
地下水の料金当社の浄水単価による従量料金が新たに発生します。
差し引き水道の従量単価と当社の浄水単価の差が、そのまま削減額になります。
つまり、削減が出るかどうかは「水道の従量単価がいくらか」と「どれだけ置き換えられるか」の2つで決まります。単価の安い地域や、使用量の少ない施設では、削減が出ないこともあります。
どれだけ置き換えられるのか。
地下水で置き換える割合は、施設の給水系統によって変わります。飲料水と雑用水の配管が分かれている施設と、同じ配管の施設とでは、置き換えられる範囲が違います。
診断では、上水道と下水道の従量単価、過去1年の使用量、受水槽の容量と設置場所をお伺いします。電源開発株式会社の「水道ご使用量等調査アンケート」と同じ項目です。これが揃うと、置換率と削減額の見当がつきます。
4万〜54万m³
稼働中の施設1件あたりの年間供給量の幅
66地点
全国で稼働している地点の数
10〜18年
契約期間。長期の従量料金で設備費を回収します
料金削減だけで選ぶ話ではありません。
水道コストの削減は、この仕組みの結果のひとつです。ただし、削減額だけで判断すると、単価の安い地域では導入する理由がなくなってしまいます。
この仕組みの本質は、水源をもう1本持つことです。断水しても施設が止まらず、地域へ水を出せる。そのうえで、水道コストも下がる。この順番で見ていただくのが正確です。
削減額の試算は、診断のなかで具体的な数字としてお出しします。